●山本義隆〔著〕 ●岩波新書 ●1020円＋税
著者（山本義隆）は、日本の近代化（明治維新）から2015年ころまでの150年間における科学・技術のあり方について、以下の論点において批判する。
- 明治維新から1960年代にいたる日本には、政治－官僚－産業－軍－大学（教育・研究・科学・技術）等に通貫する関係性＝構造を見いだすことができる。
- その構造は、アジア・太平洋戦争の直前（1940年代）、総力戦体制というかたちで完成をみる。
- 戦時期、総力戦体制下、マルクス主義、自由主義に属する社会学者・文化人は転向を余儀なくされ、軍・革新官僚に追随した。その一方、科学者・技術者は軍に積極的に協力し、そして優遇された。（学徒出陣は文系学生が対象で、理系学生が召集されなかった）
- 敗戦後の民主化にともない、前者の転向については強く反省を求められたのだが、後者は批判・非難を免れた。
- 日本社会は敗戦の主因について、連合軍よりも科学・技術において劣っていたことだと総括した。
- 総力戦体制は、敗戦後におけるＧＨＱによる民主化、諸改革を官僚機構の温存というかたちでほぼ免れた。
維新直後の建国期、新政府は「富国強兵」の名の下、産業革命をほぼ完了した欧米の科学・技術を積極的に摂取した。維新を成功させ新政府の要職に就いた主に薩長出身の政治家、官僚、知識人等は、産業政策と軍事政策が合体した、列強に植民地化されない国づくりを目指した。日本帝国は西欧の進んだ科学・技術振興が列強の植民地化の脅威を免れる絶対条件だと確信していたのだろう。維新政府の建国策は成功した。そればかりか、維新から40年弱という短期間に、近隣の清国、ロシアとの戦争に勝利し、台湾・朝鮮を植民地化し、アジア最強の帝国主義国家へと変貌を遂げた。
その間、戦争と科学・技術は分かつことのできない密接な関係を築くことになった。日本帝国における科学者・技術者の使命は、国富の向上おおびそれを専ら軍事に注ぎ込み、専軍国家づくりに貢献することだった。大学、研究機関、学会、科学者、技術者、企業と軍部は、人事面、資金面で相互に交流し、強力な軍事国家・日本帝国をつくりあげた。
日本帝国の野望は「大東亜共栄圏」「世界最終戦争」のスローガンの下、中国・インドシナ・西太平洋島嶼部に軍を進め、連合国（英米等）に宣戦布告し世界制覇を目指すことと相成った。そこに浮上したのが、国家・国民が総力を挙げて戦争勝利に邁進できるシスエム国家へと国を改造することだった。それを主導したのが1930年代に頭角を顕した革新官僚と呼ばれる合理主義者の官僚の一団だった。戦争勝利のためにすべてをシステムとして運営する構造に国の仕組みをつくりかえること――それが総力戦体制である。
日本帝国の野望は連合国の前についえた。日本を占領した米国を主体とした連合軍総司令部（ＧＨＱ）は日本帝国の武装を解除し、民主主義と戦争放棄を謳った平和憲法を強制した。
新生日本国は、米ソ冷戦を契機とした朝鮮戦争・ベトナム戦争により復興から高度成長をはたした。だが、それを支えた国家体制は、ＧＨＱが強制した戦後民主主義の成果ではなく、戦時期に構造化された総力戦体制（1940年体制）だった。官僚機構のみならず、大学機構、アカデミアもその体制に包摂されていて、科学および技術の研究のあり方は、産（資本）－官（国家）ー学（大学・研究機関）ー軍（自衛隊および米軍を含む）が相互に連動するシステムとして機能してきた。しかも、「学」は、戦後民主主義がいうところの「大学の自治、学問研究の自由」という虚構のなかで、あたかも純粋にニュートラルな世界だという幻想を社会に振りまいていた。『総力戦体制』を著わした山之内靖は同書の中で次のように書いている。
・・・戦時動員体制が日本社会の構造転換において果たした役割は大きかった。それは民族全体の生と死にかかわる危機という運命的共同性を梃子として、国民生活全体を私的な領域から公的な意味をもった社会的領域に移し換えた。そのことによって、日本社会に付きまとっていた伝統的な――あるいは近代的な――生活の格差は公開の場へと強制的に引き出され、質的に均等化されるとともに水準化された。財閥解体や農地改革は、あるいは民法による家父長制の廃棄や労働法の新設による労働組合の公認として必然化されたと見るべきである。すべての家族や世帯が生命や財産について甚大な犠牲を負わされるとき、一部のものが特権的な格差を持続することは許されなかったのである。（同書「戦時期の遺産とその両義性」P208）
戦時期の「質的均等化」は戦後民主義の平等に接合した。戦後日本の資本主義は、《戦時動員体制が押し進め、戦後改革によって制度化されることとなったこの強制的均質化(Gleichschaltung)を前提として、その驚異的な発展を開始する（山之内／前掲書）ことになったのである。
本書は近代日本150年にわたる科学・技術のあり方を批判すると同時に、「戦後民主主義」批判という側面をもっていることを読み落としてはならない。〔完〕
