ＩＳＩＳ（イスラム国）に日本人２人が捕虜となり、うち１人が殺害された後、もう1名の日本人の解放をめぐり、いまヨルダン及び日本とＩＳＩＳが交渉のさなかにある。そんななか、捕虜Ｇの友人と称する多くの日本人が“I am Kenji”のボードを掲げて解放を呼びかけている。このことについて、ＴＶ出演した日本人イスラム研究者が、“I am Kenji”は、解放にプラスにならないから、やめたほうがいい――という趣旨の発言をした。筆者もこの研究者の指摘に全面的に同意する。友人の命を助けたいという気持ちは理解できなくもないが、この手法はナンセンス。ＴＶ出演した研究者が言う通り、なによりも、この行為がイスラム圏の心情をまったく理解していないことの証左だから。
イスラム教徒から嫌われている「フランス」を真似ては救出にマイナス
“Ｉam Kenji”とはいうまでもなく、“Je suis Sharlie”の真似。フランス・パリにある諷刺週刊誌「シャルリー・エブド」社で１２人が殺害されたテロ事件の犠牲者を悼むフランスの集団が掲げたスローガンだ。
報道にあるとおり、「シャルリー・エブド」襲撃事件のきっかけは、同誌が預言者ムハンマドを中傷したことに端を発している。日本を含む非イスラム圏においては、ムハンマドへの中傷は表現の自由だされているが、筆者はそうは思っていない。同誌のやっていることは、ペンの暴力だ。メディア業界が行うペンの暴力、言葉の暴力は確かに人を殺傷することはないが、人の心を十分痛めつけることができる。
同誌は無神論的立場から、宗教をも中傷・揶揄の対象とすると言われているが、「シャルリー・エブド」の編集者たちはユダヤ教の狂信的信者であり、ユダヤ教以外を排斥するため、イスラム教等の他の宗教を馬鹿にした表現を平然と行い、それを「諷刺」と称していると筆者は推測している。
イスラム諸国からみれば、「シャルリー・エブド」という雑誌は許容しがたい存在だ。たとえば日本人が天皇を同性愛者にした「諷刺」漫画を描かれたらどういう気分になるだろうか。それも「表現の自由」なんだ、と寛容になれるだろうか。日本人には雑誌社を襲撃するだけの勇気はないが、イスラム教徒の中には直接的暴力に向かう者もいる。
いま日本人に求められているのは、「表現の自由」という教条主義に陥ることではない。異なる宗教、異なる主義主張を認め合うことではないのか。いまある宗教を侮蔑する行為は厳に慎むべきだ。
このような背景に鑑みれば、ＩＳＩＳに限らずイスラム教信徒から嫌われている「フランス」の猿真似をすることは得策ではないばかりか、直ちに中止すべき表現行為にほかならない。マスメディアもこの手の解放呼びかけの報道を控えたほうがいい。
英米が喧伝する「人命の非対称性」を認識せよ
あるＮＧＯが公表しているイラク戦争の犠牲者の統計によると、その７９％がイラク民間人で１２万７，９８０人。残りの約２割が米軍兵士やイラク人治安関係者・武装民兵だという。うち、米軍主導の有志連合軍によって直接殺害された民間人は１万４，７０５人だという。
また、昨年７－８月、イスラエル軍によるパレスチナ・ガザ地区の殺戮によって生じた犠牲者はパレスチナ人２，１４０人、イスラエル側は兵士６４人、一般市民６人と言われている。つまり、米国によるイラク戦争やイスラエルによるパレスチナ人虐殺により、多数のアリ、アブドゥーラ、オマール、イスマエール・・・が命を落としているのである。人命が第一とするならば、わたしたちは、イラク戦争及びパレスチナ・ガザ地区におけるアラブ人虐殺を前にして、“Je suis Abdullah” “Ｉam Ali”を叫ぶべきなのだ。
日本人人質事件の不可解さ
さて、ＩＳＩＳによるこのたびの人質事件については既に多くの報道がなされている。報道を読んでみると、不可解さが拭えない。まず、日本人のＹがシリアに渡ったのが昨年の７月２８日。翌月の８月１４日に米国がＩＳＩＳ掃討のための空爆を開始していて、同月１４日にＹはＩＳＩＳの捕虜となっている。報道によるとＹは民間軍事会社を設立しているというから、シリア入国は民間人として軍事行動に参加するか情報収集のためだと推測される。ネット上には小銃を携えたＹの写真が流れていることから、Ｙの目的は前者であり、それ故、筆者はＹをＩＳＩＳの捕虜と表記する。
もう一方のＧはフリージャーナリストと言われている。彼は昨年１０月２５日、ＩＳＩＳに捕虜になったＹを救出するという目的でシリア北部のＩＳＩＳ支配地域に単身「入国」したが、その後連絡が途絶えた。あくる年の１月２５日、ＩＳＩＳが身代金を支払わなければ日本人の人質ＹとＧを殺害するという脅迫動画をネットに投稿したことから、２人がＩＳＩＳに捕えられたことが明らかになり、今日に至っている。ところが、ネットに囚われの身が投稿される前、ＩＳＩＳからＧの家族宛等に身代金要求があったことがわかっている。当然、日本政府も二人の誘拐を承知していたはずだ。
その間、日本のAB首相がＩＳＩＳと対峙するヨルダン、エジプト、イスラエルを支援する目的で中東を訪問。１月１７日にカイロにて、これら３国に２億ドルの支援を約束する演説を行った。また、アラブと厳しく対立するイスラエルにおいて、AB首相はネタニヤフ首相と日章旗とダビデの星が輝く「六芒星旗」を背景に親密ぶりを世界に発信している。両国はテロ対策について連携強化の共同表明を発している。
ABが日本の首相として、イスラエルと極端な親密ぶりをアピールしたことは異例のこと。日本の中東外交が大きく変容しつつあることを象徴している。戦後、自民党政権下において、日本の対アラブ外交は親イスラエルの米国と一線を画し、親アラブを貫いてきた。アラブの産油国が石油輸入国の日本の命運を握っているという現状認識からであり、米国との同盟関係にあっても、日本とアラブとは友好関係が築かれていた。ところが、ABが前出のとおり、米国主導の有志連合に積極的に加担し、人道支援という名目の実質ＩＳＩＳ掃討のための軍事支出の肩代わりを明らかにしたことから、アラブの日本観は大きく変化することが懸念される。
イスラエルはもちろんのこと、ヨルダンは正統カリフの継承をめぐり、ＩＳＩＳと因縁浅からぬ間柄である。日本のヨルダン支援は、ＩＳＩＳを刺激するに十分なものとなった。（※ＩＳＩＳとヨルダンの因縁の関係については、１月３０日・東京新聞朝刊の記事が簡潔にまとめられているので一読をお薦めする。）
ABのイスラエル、ヨルダン、エジプト訪問と今回のＩＳＩＳによる誘拐殺人事件との関係をどう見たらいいのか。一部報道にあるように、ＩＳＩＳがＹとＧを捕虜とし、取引の材料として事件化したことと、ＡＢの中東外交は大いに関係がある。ＩＳＩＳに限らず、アラブ民族派にとってイスラエルはもちろん、同じアラブにあってヨルダンは敵である。イスラム同胞団を与党として投票により政権の座に就いたモルシを軍事クーデターにより打倒したエジプト現政権も米国の傀儡とみなしている。親米ヨルダン及び米国傀儡のエジプトが日本からも支援を受けるということは、ＩＳＩＳにとっては見逃すことができない。加えて、イスラエルとの親密ぶりだ。AＢ外交のアラブ敵視により、日本国民はＩＳＩＳ等のターゲットになり続けることを覚悟しなければならなくなった。
ＹとＧの隠されたミッション
さて、ＹとＧである。この２人には報道されていないミッションが託されていたようだ。前出のとおり、Ｙのシリア入国は民間軍事会社設立と無関係ではない。どころか、その運営の一環であろう。軍事会社というのは戦争屋である。その内実はハリウッド映画によってしか知るよしもないのだが、要人警護、軍事物資の物流、戦闘（傭兵）・・・と、戦争に関連するものならなんでも受注するらしい。その経営者（実績はないとはいえ）が戦闘地帯を一方の勢力に同行して銃を所持してうろつけば、敵対する勢力に捕えられて不思議はない。
不可解なのは、Ｙの資金の出どころだ。日本では現在需要がないと思われる民間軍事会社に出資する企業・個人がいるのだろうか。日本のどういう筋からＹに資金が流れたのかも知りたいものだ。
もう一人の人質Ｇは人道主義的カメラマンだと報道されているが、彼のミッションがＹの救出であったということは大いなる謎だ。ＩＳＩＳに単身乗り込んで渉りあい、Ｙを救出できるとは思えない。筆者の推測だが、ＧはＹ救出を個人的事業としてではなく、国家レベルの権威のもとに遂行しようとしたのではないか。ＩＳＩＳからＹを連れ戻す、連れ帰るというのは事前に相手とのネゴシエーションができていなければ不可能だろう。Ｇは国家レベルのネゴシエーションを経てＩＳＩＳにＹを引き取りにでかけたのだったが、何かの理由により、ＩＳＩＳとの合意が破棄され、Ｇも囚われの身となった、と考えられる。
ＩＳＩSは、英語ができるＧにこの先の利用価値を見いだした。もう一方の英語が喋れないＹは、ISISに利用価値を見出されず、あっさりと処刑されたようにも感じるし、Yが軍事行動に参加した敵国軍人だったから処刑したとも考えられる。
Ｇはともかく、Ｗには北大生が逮捕された「私戦予備および陰謀の罪（刑法９３条）」が適用されてしかるべきだったのではないか。民間軍事会社経営者が咎めなしにシリアに渡航できた一方、北大生が「私戦予備罪」でシリア渡航前に逮捕されたのは合点がいかない。
