東北に仕事で出かけた娘夫婦からべアレン・ビールが届いた。うまい。
2021年1月12日火曜日
2021年1月8日金曜日
菅野智之の本心は「終生巨人軍」か？
菅野はＮＰＢ入団時、日ハムの指名を拒否して一浪、翌年、単独で読売の指名を受けドラフト破りをして希望通り、２年がかりで読売入団を果たした「前科」がある。今回もそんな匂いがする。菅野が本気でＭＬＢ入団を希望するのならば、大谷翔平のように金銭的条件を無視して「二刀流」のみを条件にしてＭＬＢにとびこんだように、自分を最も必要とすると思われるＭＬＢ球団と契約すればよかった。菅野が本気ならば、入団時の低条件を実績で覆し、アメリカン・ドリームを勝ち取ればよかった。その自信も野心もないのか。
翻って、前出の菅野のＮＰＢへのチャレンジを考えてみると、貴重な現役時代を１年浪費してまで、読売という金満のブランド・チームにドラフト破りで入団を果たしたわけは、彼の最終ゴールがＭＬＢでないことの証だったのかもしれない。プロのアスリートとして、ＭＬＢ志向があるのなら、ダルビッシュや大谷のようにＮＰＢのなかで最も自由な日ハムに入団し実績を残し、ＭＬＢを目指す道を選択すべきであった。それをしなかったのは、けっきょくのところ、菅野の本心は終生「巨人の菅野」だったのかもしれない。読売入団後、実績を残した2020を自己の頂点と認識し、下り坂に向かう今後、今度はＭＬＢ挑戦をチラつかせて、読売からさらなる好条件を引き出そうと画策したのではないか。ドラフト破りの「前科」を踏まえ、菅野智之の行動原理には卑しさがつきまとう。世界チャンピオンへの挑戦オファーがありながら逃げ回って、終生日本チャンピオンでいいと思っているような志の低さを感じる。挑戦をやめたアスリートに魅力はない。終生「巨人軍の菅野」なんだから、ＭＬＢ挑戦なんか、チラつかせないでほしい。
2021年1月3日日曜日
2021年1月1日金曜日
『それでも、日本人は「戦争」を選んだ』
●加藤陽子〔著〕 ●朝日出版社 ●1700円＋税
著者の加藤陽子は2020年９月、日本学術会議会員候補となりながら、菅首相によって任命拒否された当事者の一人である。筆者はこの問題がメディアで盛んに報道されたとき同書を購入した。任命拒否された学者の業績について、少しは知っておきたいと思ったからであるが、同書を読みだすまでにかなり時間を要した。その理由は、ほかに関わるべき事案を抱えていたことがあったためであって、それ以外ではない。
本書は、大学受験校として名高い栄光学園（神奈川県）の歴史研究会の生徒に対する特別授業をまとめたもの。本題が示すとおり、現代史がもつアポリアを特別授業として実施した栄光学園の教師及び学校長に敬意を表する。さて、読書中、著者（加藤陽子）が生徒に質問する箇所が何度も出てくるのだが、答えがわからなくて、あてられるとまずいなと、内心ドキドキした筆者の高校時代が思い出された。そのような緊張感にあふれている。以下に半世紀以上前に高校を卒業した筆者が本書から学んだポイントを挙げる。
（一）戦争とは何か
著者（加藤陽子）はルソーの「戦争および戦争状態論」という論文のなかの、戦争とは「国家と国家の関係において、主権や社会契約に対する攻撃、つまり、敵対する国家の、憲法に対する攻撃、というかたちをとる」という記述を引用し、相手国の社会の基本を成り立たせる秩序＝憲法にまで手を突っ込んで、それを書き換えるのが戦争だと定義する。本書の第一歩は、ここからである。ルソーは18世紀の思想家であるが、20世紀の戦争を見とおしていた。このことについては後述する。
20世紀、世界は２つの大戦を経験した。いうまでもなく、第一次及び第二次世界大戦である。日本は後者においてまさに当事国として戦い敗戦した。日本の敗戦に係る素因はいろいろ分析されてきたけれど、当時の日本のリーダー及び国民が前出のルソーの戦争の定義を理解していたならば、かくも多大な犠牲を払った選択を忌避しえたかもしれない。歴史に「if」はあり得ないのだけれど、第一次大戦の惨禍を身近に経験した欧州、そして大西洋を渡って参戦したアメリカは、その後に起こる戦争がそれ以前のものとまったく変わることを認識した。世界大戦は総力戦とも呼ばれる通り、軍隊同士の戦闘の積み重ねではない。民間人を含んだ全国民を対象とする。相手国の経済はもちろん、統治原理である憲法、文化、宗教までも含んだ、まさに国家を根底から変えるまで戦い続けることである。なぜならば、総力戦を支えるのは国民であって軍隊ではないから。別言すれば、総力戦は国民の支持がなければ起こりえない。戦闘員と民間人を区別してきたそれまでの戦争の対象は、総力戦となればその区別がなくなる。相手国の殺戮対象は軍隊及び国民となる。
第一次大戦の終結にあたって、戦勝国である英米仏は、敗戦国ドイツ帝国の統治原理を完全に崩壊させることをためらった。その失敗がナチスドイツを誕生させ、第二次世界大戦を誘発させた。ナチスドイツが欧州で侵略戦争を開始したとき、日本は中国から、東南アジア、西太平洋、アメリカハワイ島へと戦線を拡大した。そのとき、英米仏等にソ連を加えた連合国は、ドイツ、日本との戦争終結における妥協を考えなかった。無条件降伏という選択肢しか与えない戦争終結を決意していた。
日本も総力戦の思想を理解していたし、太平洋戦争を開始する準備として、総力戦体制を整えていた。しかし、日本が想定していた総力戦は名ばかりで、日本の対英米に対する戦争戦略は、短期的勝利で優位に立ち、そこで外交交渉に持ち込もうという、日清、日ロ、第一次大戦（対独戦争）の勝利体験の踏襲だった。このような日本の目論見は時代遅れだった。日中戦争において中国に持久戦を強いられ戦争が泥沼化するなか、切迫する経済危機を一点突破するために選択したのが英米に対する宣戦布告だった。そして一見無謀に見える戦争開始は、国民の支持を得た。
日本軍は西太平洋（真珠湾攻撃）及び南方への奇襲攻撃ではじめ優位に立ちながら、次第に英米に巻き返され、軍事拠点を次次に失っていった。敗色濃厚になった日本の総力戦の実体は、国民総動員に変容し、戦争が年単位に長期化するや、食料調達がままならないまま、戦地（兵士）、内地（非戦闘員）は飢えに苦しんだ。
連合国は日本に対して非妥協的だった。東京大空襲、沖縄地上戦、広島・長崎原爆投下、ソ連軍の満州侵攻により、多数の非戦闘員が殺害され、あるいは戦争捕虜になり厳冬のシベリアに抑留された。繰り返せば、連合国の戦争終結論理は、前出のとおり、18世紀にルソーが看破したとおり、日本の統治原理を完全に破壊する軍事行動だった。日本が降伏を申し出ようがしまいが、原爆投下は決定事項だったという。それが20世紀の世界大戦である。総力戦というのは国民の支持のもとに戦われる戦争である限り、殺戮対象はすべての国民である、というのが第一次大戦を総括した連合国の論理だった。
なお、ルソーの戦争論は、第二次大戦を最後に通用しなくなる。核兵器の出現である。ソ連が核兵器を保有するに至って以降、世界戦争は冷戦と地域戦へと変容した。日本の場合で言えば、東西代理戦争である朝鮮戦争により、日本の政治・社会体制は、敗戦前に復帰してしまった。多数の戦争犠牲者は、ついに報われることがなかったのである。
（二）日本帝国の前期と後期
筆者は、明治維新（1868）からアジア・太平洋戦争敗戦（1945）までの日本帝国を一括りに考えていたが、その考え方を大幅に修正された。読後の筆者の受止めとしては、前期は、維新から第一次世界大戦参戦（1914）まで。その間に、日清戦争（1894）、日露戦争（1904）があった。後期は、第一次世界大戦終結からアジア・太平洋戦争終結まで。その間に日中戦争（1937）があり、同戦争は1945年まで太平洋戦争と並行して継続する。前期と後期を大きく分かつのは、いうまでもなく世紀の更新（19世紀から20世紀）である。
（三）超大国の出現――第一次大戦後の世界
20世紀がそれ以前の世界と決定的に異なるのは、その後、超大国となるアメリカとソ連が出現したことである。日本はそのことにあまり自覚的でなく、ソ連に対しては共産主義という認識でそれなりの警戒心を抱いていたにすぎなかったし、アメリカの潜在的国力を見とおすことができなかった。そのため、日本帝国の軍部、政治家、官僚は、東アジアでこれまで展開してきた国益追求のための武力行使と外交で中国大陸における権益（満蒙権益）を確保できると考えていた。つまり、第一次世界大戦という世界大戦によって新たに形成された世界を強く認識できないまま、世界大戦を準備し、開始してしまったということになる。
（四）満蒙への国家的投資
日本帝国が英米に戦争を開始する前、日本は日中戦争を戦い続けてきた。戦争遂行の論理は、「満蒙は日本の生命線、生存権」という主張であった。この論理は安全保障の観点が大きいように思えるが、それよりも経済的要因を無視できない。日本側が満蒙に対して行った投資は借款、会社投資併せて14億2,034万685円でその内訳は満鉄等・日本政府で85％にのぼっていた（Ｐ280）。国絡みでカネを突っ込めば、引き下がれない。それが中国における展望なき戦争を継続した理由である。
（五）中国の対日戦争戦略
無謀とも思えるアジア・太平洋戦争に日本が突っ走った背景となったのが、前出の日本帝国の満蒙への執着とそれに反発する中国の抵抗であった。著者（加藤陽子）は中国の抵抗の論理として、胡適という学者で外交官の言説を紹介している。胡適は日中戦争開始前の1935年に「日本切腹、中国介錯論」を唱えた人物で、その意味するところは、世界の二大強国となるアメリカとソ連の力を借りなければ、中国は日本の侵略を止められない、という認識である。日本もアメリカ、ソ連の脅威を意識しているから、日米戦争、日ソ戦争が始まる前に中国に決定的ダメージを与える戦争を仕掛けてくる――実際、日米戦争は1949年12月、日ソ戦争は1945年8月だが、日中戦争勃発は1937年７月であった。そして、驚くことに、アメリカ、ソ連の介入を招くには、中国が日本との戦争をまずは正面にから引き受けて、２、３年負け続けることだ、と主張したのである。胡適の予言は見事に的中したわけで、中国はそのとおりに行動し、日本帝国軍は中国大陸で膠着状態に陥った。その間、世界は日本バッシングを始め、経済制裁を強め、日本は孤立、困窮化し、ドイツ、イタリアとの三国同盟に活路を見出すようになってしまった。そして日本は、英米に宣戦布告した。
（六）陸軍統制派の政治活動――社会主義的政策を掲げる
敗戦後に制定された日本国憲法下では、軍部は政治と厳しく一線を画され、軍による政治活動は禁じられている。ところが旧憲法下、陸軍統制派は陸軍パンフレット（通称「陸パン」）を使って、国民に戦争の意味や意義を宣伝していた。著者（加藤陽子）がそれを紹介している。
国防とは軍備増強だけではない（中略）国防は「国家生成発展の基本的活動」だと定義する。そして、いちばん大事なのは国民生活。「国民生活の安定を図るを要し、就中、勤労者の生活保障、農山漁村の疲弊の救済は最も重要」と書く。（Ｐ316）
また統制派が、34年１月に作成した計画書「政治的非常事変勃発に処する対策要綱」にも、農民救済策が満載されていました。（中略）たとえば、農民救済の項目では、義務教育費の国庫負担、肥料販売の国営、農産物価格の維持、耕作権などの借地権保護をめざすなどの項目が掲げられ、労働問題については、労働組合法の制定、適正な労働争議調停機関の設置などが掲げられていた。戦争が始まれば、もちろん、こうした陸軍の描いた一見美しいスローガンは絵に描いた餅になるわけですし、農民や労働者の生活がまっさきに苦しくなるのですが、政治や社会を変革してくれる主体として陸軍に期待せざるをえない国民の目線は、確かにあったと思います。（Ｐ317）
「福祉国家は全体主義につうじる」とはハイエクの言説らしい。日本帝国陸軍統制派もポピュリズムをもって侵略戦争を正当化したのである。
2020年12月30日水曜日
ＤＨ制論争の不毛
日本シリーズ、読売の２年連続０－４敗退の衝撃
ＮＰＢ日本シリーズにおいて読売が２年連続でソフトバンクに０－４で敗北したことを受けて、ＤＨ制度に関心が高まっている。2019～2020年日本シリーズ、読売とソフトバンクの実力差は際立っていた。日本の職業野球において、これほどまでリーグ間格差が顕在したことはなかった。プロ野球関係者に衝撃が走ったのも当然だ。日本シリーズにおいてセ・リーグがパ・リーグに２年連続退けられたとしても、進出したチームが読売でなければ、これほどのショックを与えなかったかもしれない。
セで圧倒的強さをみせた読売だったが
2020シーズンにおける読売の強さはセ・リーグにおいて群を抜いていた。コロナ禍という困難な中、エース菅野が開幕から13連勝、キャプテン坂本が2000安打達成、シーズン途中における積極的なトレードによる補強で驚かせ、４番岡本は２冠達成、ベテラン中島の復活・・・読売の主力選手を彩る華やかなスポーツ新聞の見出しが躍ったシーズンだった。
ＤＨ制度がパを強くした？
その読売がソフトバンクにいとも簡単に撃破されたのだ。読売の敗因を探るべく、メディア及び関係者が動いた。セ・リーグの弱さの主因として、ＤＨ制度未導入が挙げられた。読売球団もその動きに合わせて、セ・リーグ理事会で来期からのＤＨ制度導入を提案したが、５球団そろっての反対で一蹴された。５球団の判断は批判を浴びたが、筆者は正しかったと思っている。その理由を以下に示す。
ＤＨ制度のメリット
ＤＨ制度のメリットは幾つかある。投手が打席に入らないから、投球に集中できるし、報復される心配がないから、相手打者に思い切った内角攻めができる。投手は劣勢の時、打順で代打を出される心配がないから、比較的長いイニング数投げられる。監督も代打を出す必要がなくなるから投手交代が楽である。さらに、試合出場選手が10人になり、選手の試合出場機会が増えるし、走力、守備力が劣化したベテラン選手でも打撃力が生かすことができ、選手寿命が長くなる。反対に、代打専門の打者は打席機会が減少する。かくして、投打にわたって選手が試合を通して実力をアップさせる条件は、ＤＨ制度を導入したほうが豊富である。パ・リーグはＤＨ制度導入を通じてセ・リーグに勝る実力を養ってきた、という論理だ。
ＭＬＢの実情――ワールド・シリーズの勝敗はほぼ互角
こうしてみると、そのとおりに見えるのだが、実は違う。ＭＬＢは、日本より２年ほど前、アメリカン・リーグにおいてのみ、ＤＨ制度を導入し、ナショナル・リーグは９人制を維持している。ＮＰＢとまったく同じである。ワールド・シリーズではホーム・チームが所属するリーグの制度を使うことになっていて、これもＮＰＢと同じである（但し、2020年のみコロナ禍により、全試合ＤＨ制度で行われた。それもＮＰＢと同じ）。
ＭＬＢの近年（2001～2020）におけるワールド・シリーズの勝敗を比較してみよう。なんと、ＤＨ制度を導入していないナ・リーグが10勝９敗でア・リーグを上回っている。前出のとおり、2020年シーズンは、コロナ禍ということで、全試合ＤＨ制度が採用されたのだが、ＤＨ制を採用していないナ・リーグのドジャースがア・リーグのレイズに勝っている。
ＤＨ制度が導入された1973年から2020年までの通期では、ア・リーグ26勝、ナ・リーグ22勝でア・リーグが勝ち越してはいるが、リーグ間の実力差を云々するとはとても言えない勝敗差である。すなわち、ＭＬＢにおいては、ＤＨ制度がリーグ間格差を生むような要因にはなっていない。
ＭＬＢとＮＰＢは違いすぎる？
ＭＬＢとＮＰＢは同じベースボールだが、環境が違いすぎていて、比較にならない面もある。ＭＬＢではアメリカとカナダにまたがる広大な地域を遠征するため、気候変化、時差、移動時間の長さがＮＰＢとは比較にならない。そのため、球団は厚い選手層を求められる。選手の球団（リーグ）間の移籍もＮＰＢより頻繁だ。下部組織が充実しているので、選手同士の競争は激しい。このような過酷な条件を勝ち抜いてきた選手がＭＬＢで生き残れる。どんな条件にも耐えられるタフな選手しか残れないわけだから、ＤＨ制度があろうがなかろうか、それによって実力差が生じる要因にはならない。
日本の特殊環境――リーグ風土
ＮＰＢはどうなのだろうか。そこには、リーグ別に風土のようなものが形成されている。「人気のセ、実力のパ」といわれる状況が放置されたまま、半世紀近くが経過していた。その間、セ・リーグは「巨人」人気におんぶに抱っこのまま、各球団及び選手は、実力向上のための努力を怠ってきた。それでも給料はパ・リーグよりも高く人気もあった。
その反対にパ・リーグはフランチャイズを意識した地域密着球団運営に努め、選手は切磋琢磨した。セが人気重視で選手はタレント化したこととは真反対にアスリート志向が強くなっていた。その結果、野茂、イチロー、ダルビッシュ、田中という実力派ＭＬＢ選手を輩出した。その土壌がパにでき上っていったのだ。セでもＭＬＢ選手は育ったが、松井がぎりぎり合格点だろう。
パに対抗できるセの球団は唯一広島だけ？
セ・リーグでパ・リーグに対抗できる例外的球団が広島だったのだが、ここにきて主力選手の衰え及びＦＡ移籍などで弱体化し、いまは過渡期にある。広島は近年、日本シリーズに２度進出し、日ハム、ソフトバンクに退けられているが、試合内容では肉薄していて、読売が２年連続でソフトバンクに０－４で敗退するほど惨めなものではなかった。広島がパ・リーグに２回負けたからといって、セ・リーグにＤＨ制を導入せよとの声も湧きあがらなかった。広島が読売と違って可能性を感じさせるのは、アスリート体質の選手で構成されているからだ。ただし、前出の通り育成型の球団なので、過渡期において順位が下がる。しかし、個よりもチームとしての強さが醸成されるので、波に乗った時期であればパに対抗できる。セが強化する気のない宣伝媒体として球団運営しているヤクルト、阪神が「巨人」に無気力なまま、優勝を献上している間は、ＤＨ制度を導入しようがしまいが、パには勝てない。
〔1994年は選手会ストライキのためＭＬＢワールド・シリーズは中止〕
2020年12月13日日曜日
2020年12月4日金曜日
2020年11月27日金曜日
読売の歴史的惨敗で幕〈2020ＮＰＢ日本シリーズ〉
セリーグを圧倒的な強さで制した読売がパリーグの覇者ソフトバンク（ＳＢ）に４連敗。読売は２年連続でＳＢに１勝もできずシリーズを去った。
フィジカルの差が歴然
既に多くの報道があるとおり、セとパの実力差がこれほどはっきりと出たシリーズは珍しい。その原因は、これも既報のとおり、フィジカルの差にある。ＴＶ画面から見ても両チームの体格差がわかる。近年、読売の中にスピードのある若手選手がレギュラーを獲るケースが目立ってきたが非力だ。読売の重量打線を象徴する丸、岡本は、身体は大きく見えるが筋力の凄みが感じられない。
投手陣については、球速に差がありすぎた。セリーグでは通じた読売先発陣（菅野、今村、サンチェス、畠）が通じない。中継ぎにまわった戸郷だけが短いイニングでなんとか凌げたという惨状だ。ＳＢ投手陣が投げる速球に読売の打者が前に飛ばせない。打撃に劣らず投手力のレベルにも著しい差があった。
読売のセリーグ優勝の陰に弱小２球団の存在あり
読売がセリーグにおいて7.5ゲーム差で優勝できた背景には、弱小球団であるヤクルト（15勝6敗３分）、阪神（16勝8敗）の存在があった。その阪神はリーグ順位２位だという。この２球団の存在なくして読売のセリーグ優勝はなかったわけで、セパのレベルが違いすぎる現状が続けば、プロ野球に対する興味を失わせる。
来シーズン終了後、ＮＰＢ日本シリーズが今年と同じか似たような結果で終われば、２リーグ制度の再考が求められる。弱小リーグで優勝した球団に日本一を競わせる意味も資格もないないのだから。
ＮＰＢ改革、まずは１２球団１リーグ制度
読売の歴史的敗戦を機に、ＮＰＢそのものの在り方を本気で検討すべきときがきた。改革案は以下の通り。
①12球団１リーグ制度の採用＝前出の「巨人人気」に依存した弱小セリーグの解体による。
②球団数の増加＝この課題については、既存の12球団が既得権維持のために考えようともしない。だが、毎年、ドラフトで100人以上を採用して、100人以上の選手を整理するＮＰＢの現状は異常だと考えるべきだ。
③そのうえでマイナーリーグの創出＝現在のファーム（ウエスタン、イースタン）、三軍に独立リーグを加えてチームを再編成し、サッカーのＪ２のような二部リーグをつくって全国規模で球団を再配置する。
④指導者等ライセンス制度の導入＝ＮＰＢの問題点として、ＧＭ、監督・コーチらの指導者及びフィジカル・コーチ、スカウトらのチームスタッフの能力査定基準が存在しないことだ。“名選手必ずしも名監督にあらず”はそのとおりで、野球理論、指導力、指導経験値などを総合化した評価基準がないため、監督・コーチの力量が客観性を持たない。選手からいきない監督になって結果を残せ、というのは無理な話。サラリーマンだって、係長→課長→課長代理→部次長→部長…へとキャリアを重ねて昇進する。そのあいだで、管理能力なしとなれば、上には行けない。マイナーリーグ創設で球団数が増えれば、指導者の淘汰も可能である。ＮＰＢでは、選手の淘汰は厳しいが指導者の淘汰は曖昧で、無能な指導者がいつのまにか「解説者」となって、ああだ、こうだと結果論をぶっているのは醜い限り。
ＮＰＢは、日本人の野球好きにこたえよ
筆者が挙げた４項目に一気に取り組むことは無理だろうが、1リーグ制度で凌ぎつつ、球団数を増やす努力をすれば、５年程度の準備期間で可能だろう。サッカーＪリーグがほぼゼロからの発足だったことに鑑みれば、ＮＰＢの場合、もっと早く実現可能かもしれない。
なお、球団数が増えれば野球の質が落ちるというのは思い込みであって、日本の野球人口（高校野球の高い質など）を考慮すれば、ＮＰＢで花開かなかった才能がマイナーリーグを経験することで開花することはおおいにあり得る。また、近年、育成ドラフト出身者がＮＰＢで大活躍している状況をみれば、隠れている才能は結構多いと考えたほうが自然だろう。
ＮＰＢにはまだまだ、市場を拡大できる余地があるということ。楽天、ＳＢ、DeNAあたりがＮＰＢ運営の主導権をとれば変わる可能性はある。
2020年11月15日日曜日
2020年11月11日水曜日
2020年11月6日金曜日
2020年10月31日土曜日
閉店と12周年
（１）千駄木「ゆきの店」
年内で閉店という。
地域に愛された、やさしい店だった。
とても残念。
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| ママさん |
こちらは開業12周年企画の飲茶。
まだまだ、頑張ってます。
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| ママさん |
2020年10月25日日曜日
Go to 九州
18～23日まで、九州（別府ー高千穂ー阿蘇ー熊本ー島原ー長崎）を旅行してました。
Go to です（笑）。
天候は一日だけ雨と概ね良好。事故なく無事、戻れました。
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| 別府地獄めぐり |
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| 高千穂峡 |
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| 高千穂神楽（高千穂神社） |
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| 阿蘇 |
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| 熊本城 |
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| 島原 |
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| 長崎 |
2020年10月2日金曜日
2020年10月1日木曜日
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