暴力事件発覚までの経緯
広陵高校野球部内における暴力事件発覚の経緯を確認しておこう。
今年１月下旬、広陵高校野球部・当時２年生の部員４人による、1年生の部員にたいする暴行や不適切な指導事案（といわれているが、集団暴力事件である）があった。３月上旬、日本高野連は同校野球部にたいし厳重注意処分を発出した。広陵高校は当時、加害対象部員に対し、1ヶ月の公式戦出場を停止とした。その一方、被害部員は３月の夏に転校し、今回の夏の予選の前に、被害部員の方は被害届を警察に提出している。
今回の「事案」は公表はされていなかったが、８月５日の夏の「甲子園」開会式の前に、ＳＮＳなどで部内で暴行があったという情報が飛び交う状況になった。今月６日、「甲子園」の開会式の翌日、学校は暴行不適切「事案」の詳細を公表した。
ここまでのところで、だれもが疑問に思うのは、なぜ情報が公表されなかったのか、ということに尽きる。高野連はこのことについて、厳重注意処分を原則公表しないという立場をとっているからだと説明する。高野連は公表しない理由について、ＳＮＳで個人攻撃をむやみに煽らないため。過ちを犯した未成年を守るためだと。
広陵高校の対応を振り返ると、前出の今年１月の暴力「事案」に関しては、広陵高校としては調査の結果、関係者に対する指導及び再発防止策を策定して、高野連に報告し1ヶ月の公式戦出場を停止とした。また、高野連はこのような対応があったこともあって、出場を差し止める状況ではなかったと判断したという。
一方、暴行を受けた被害部員側は、夏の予選前に警察に被害届を提出していたが、警察・広陵高校側は捜査も調査もしていない。高野連も出場を差し止める状況ではなかった、と勝手に判断している。
ところが、広陵高校野球部内の暴力事件はそれにとどまらなかった。別の暴力事件が、ＳＮＳなどで取り上げられ表面化した。この別件とは、去年３月に元部員から「2023年に監督・コーチ・部員から暴力行為を受けた」という申告があったにもかかわらず、広陵高校は調査をしたものの、確認できなかったと結論づけたことだ。申告した元部員は今年２月、高野連にも情報を提供したものの、高野連は、学校側が再調査をした結果、確認はできていなかったと結論づけた。これに対して元部員側は再度要望し、学校側は６月に第三者委員会を設置したというものの、現在調査中で結果の公表の見通しは「不明」なままとなっている。
暴力事件は隠蔽された
広陵高校野球部暴力事件の真相ははうやむやのまま、同校はどこからもなんら咎められることなく、「無事」、「甲子園」出場を果たし、１回戦に勝利した。
ところがである、突如、出場辞退を公表した。辞退の理由は、ＳＮＳの誹謗中傷などが理由だと広陵高校は表明しているが、筆者はこの辞退理由に納得していない。ＳＮＳ上による、いわゆる行き過ぎた広陵高校批判は容認できないが、ＳＮＳを沸騰させたのは、広陵高校と高野連の暴力容認姿勢にあり、加えて、隠蔽体質が輪をかけた。常識的に考えれば、学校内（校舎、教室、学生寮ほか諸施設）で集団的かつ組織的暴力事件が発生した場合、被害者および学校管理者は警察に届け出て、警察が捜査のうえ加害者が特定されれば逮捕、取り調べを受けるのがふつうだ。部活動の監督・コーチは教員に準じる、教育者ならなおさらのことだ。かりにも彼らが暴力事件を起こしたならば、捜査のうえ逮捕され拘留されることは免れない。加害者が未成年者ならば、処分は少年法に準ずるだけだ。かつて大学体育会内の大麻事件の際、警察は当該大学を捜査し、検察は学生首謀者を起訴している。
広陵高校側が発した辞退理由もおかしい。広陵高校は出場辞退した理由について、「生徒が登下校で誹謗中傷を受けたり、追いかけられたり、寮への爆破予告などＳＮＳ上で騒がれている。生徒らの人命を守ることを最優先し辞退した」という。ＳＮＳでは生徒の写真などの投稿も行われているというから、ＳＮＳ投稿者が悪質化し違法状態にまで沸騰したことはもちろん容認できないが、大衆が怒りを抱いたのは、広陵高校と高野連による事件の隠蔽にある。自分たちの不正を棚に上げ、反省もなければ謝罪もない。〝辞退はＳＮＳのため″とうそぶくのは許しがたいし、責任転嫁がはなはだしい。大衆の怒りを増幅するだけだ。「暴力事件を起こし、それを隠蔽して甲子園に出場するなんて、なんてこった」というのが大衆の怒りの根底にある。 大会辞退は暴力を起こしたことではなく、SNSにあるという「すり替え」が高野連・広陵高校の一貫した姿勢である。
「甲子園」という興行
「甲子園」という高校生の部活動のひとつである全国野球大会が春夏の全国的規模の風物詩になったのは、主催者の朝日新聞社、毎日新聞社及びその周辺に位置する日本放送協会（NHK）などのマスメディア（新聞、テレビ等）の力だ。
そもそも高校生のスポーツ大会としては夏のこの時期に開催されるインターハイがある。全国高等学校総合体育大会のことで、全国高等学校体育連盟が主催する高校生を対象とした日本の総合競技大会だ。毎年８月を中心に開催されるが、野球はインターハイの参加競技に入っていない。なぜならば、公益財団法人日本高等学校野球連盟（高野連）が「甲子園」大会として独立した全国大会を興行しているから。高野連は日本の男子高校野球の統轄組織で、47都道府県の高等学校野球連盟が加盟している。
高野連の設立と甲子園大会開催の経緯は以下のとおり。
先の大戦前、全国中等学校野球大会は朝日新聞社、選抜中等学校野球大会は大阪毎日新聞社がそれぞれ単独で主催していた。戦後に再開するにあたって、両新聞社とは別の運営組織が必要になったため、朝日新聞社元社長が毎日新聞社取締役大阪本社代表を誘って、全国中等学校野球連盟を立ち上げた（1946年発足）。その後、戦後改革の一環として、学制改革が実施され、旧制中学が高校、国民学校高等科が新制中学へ改組されると、中等学校野球連盟は新制高校を対象とすることになり、全国高等学校野球連盟（高野連）と改称した（Wikipediaによる）。
春夏「甲子園」大会を独自のスポーツ興行として目をつけた朝日新聞・毎日新聞の興行者（商売人）としての眼力はそうとうなものだ。第一に、青春を代表する高校生の大会に絞り込んだことが挙げられる。第二が、高校生の野球レベルは低くないことを見抜いたことだ。見るに堪え得るのだ。昔から、高校卒業後、職業野球で通用する高校生を数多く輩出している。
野球ファンが多い本邦だが、高校野球と大学野球を比較すると、前者が後者を圧倒する。大学野球の早慶戦が世間の注目を集めたのは遠い過去の一時（いっとき）のこと。いまでは大学野球は見向きもされない。大学野球がダメで高校野球が人気を博しているのは、高校が最後の学園生活となる人びとのノスタルジーを誘うことによる。2024年の大学進学率は６割（59.1％）に達する。高いと思うか低いと思うか、受け止めはさまざまだが、専門学校等に進学する者がいるものの、本邦の４割近くは高校で学園生活を終える。年齢層が高くなればなるほど、高卒で社会に出た人の割合は高くなる。「高校」は大学と違って地域に根ざす。大衆のノスタルジーを喚起するに十分すぎる条件を備えている。
代表校が県単位というのもそのことを象徴する。甲子園夏の大会では、東京・大阪には２校の出場枠が与えられ予選が行われるが、他の道府県の枠は１校だ。一見平等に見える出場枠制度であるが、東京・世田谷区（915,437人）の人口は、都道府県別人口数第47位の鳥取県（553,407人）の1.5倍を超える。東京都の一つの区の人口が一県のそれの1.6倍を超えているのだから、東京都の出場枠が２しかないのは不合理だと思うが、そんなことは気にしないのが「甲子園」大会なのだ。なにより、「甲子園」は郷土（道府県）の代表であることが重要なのだ。
大学野球は大学が立地する地域に立地する大学間のリーグ戦（たとえば「東京六大学リーグ」）で開催されることが多いから、大学ＯＢや現役大学生等が関心を持つにすぎない。大学野球の人気が凋落したのはそのことのほかに、マスメディアである大新聞が開催に関与しなかったことだ。ただし、マスメディアが興行に関与しながら、高校サッカー（別称「国立」）は「甲子園」ほど全国的人気を博すことができない。なぜならば、NHKが中継放送をしないからだ。つまり、マスメディアとＮＨＫが組まなければ、「甲子園」に至らない。
「甲子園」の弊害
マスメディアの報道が「甲子園」という興行を加熱することで、弊害が顕著となっている現実は見過ごせない。なによりも、学校経営者が「甲子園」を生徒集めの経営戦略と位置づけていることだ。本邦の人口減少に歯止めがかからないのは自明のこと。生徒数は減少する。学校経営は苦しくなる一方だから、「甲子園」で知名度を上げ、多くの入学希望者を確保したいと思うのは学校経営者としては当然のように思える。だが、高等学校は言うまでもなく、教育の場だ。野球部を強くすることと、一定の教育水準を維持することが両立できれば問題はないが、そうはいかない。野球の上手い少年を全国レベルで調査し入学させ、寮に閉じ込めて野球に専念させるようでは、そのような高校を教育機関と呼ぶことは難しい。統計的裏付けを必要とするが、甲子園大会出場常連高校とそれ以外の高校の入学出願数を比較したとしたら、おそれく前者の方が圧倒的に後者を凌ぐのではないか。
こうして「甲子園」の夏の大会出場の予選を勝ち抜くこと、春の大会に選抜されること――すなわち郷土代表校になることが、野球名門校経営者から野球部にたいする至上命令となる。指導者（監督・コーチ）と呼ばれる専門職が確立され、著名な指導者が職業野球並みの鍛錬を高校生に強いる高校もあるようだ。名門校を乗り越えんとする新興高校もそれに負けない対策を講じる。こうして、「甲子園」の名の下に、高校野球は特殊な発展をみせるようになる。
広陵高校事件の主因
今回発覚した広陵高校集団暴行およびその隠蔽事件の根っこには、勝つためにはすべてが許されるという、スポーツとは無縁の歪んだ勝利至上主義がはびこる現実がある。この歪みを醸成したのが、前出の朝日・毎日という大新聞、日本公共放送および周辺のマスメディアだ。高校生の部活動を興行として成功させるため、新聞紙、電波、映像を駆使して大衆を洗脳する。高校生の純真なスポーツだと印象操作するその裏には、歪んだ大人の事情があって、集団的・組織的暴力事件すら隠蔽してしまう。「甲子園」は主催者・関係者にとって利益が上がる優良コンテンツであり、かつ高校経営者が生徒を集めるための経営戦略の一環にすぎない。高校の野球部のどこが強かろうが、弱かろうが、高校教育とは、一切、関係がない。
※
筆者は、「甲子園」が日本の野球レベルを向上させているか否かの判断を保留する。筆者は、「甲子園」を通過しない道程、すなわち、インターハイの競技に野球が追加され、インターハイ程度の報道のされ方のまま、高校生が自由に野球というスポーツに取り組めるような環境が整備された方が、スケールの大きな野球選手が輩出されるような気がしてならない。もちろん、高校生が大人の金儲けの犠牲にならないことがなによりだと思う。高校生が学業の余暇時間に野球というスポーツに自然体で取り組めるよう、周囲が静かに見守れるような状況を本邦においてつくりあげること、カネ儲けから離れたふつうの部活動としての高校野球を確立すること――はかなり難しかろうが、あきらめてはいけない。〔完〕
