猫の不思議（１３～１５）

（その１３）猫も布団に入る。カラーコーディネートが抜群

（その１４）ソファのカバーに潜ってご機嫌

 

（その１５）気温が下がってくると、人のお腹の上にのって休む

猫の不思議（１０～１２）

（その１０）猫も腕枕をする。

 

（その１１）母子球・四本指かな

（その１２）お行儀の悪いかっこうで食事をすることもある

猫の不思議（７～９）

（その７）人のお腹の上にのって、爪を出して踏み踏み

 

 

（その８）耳の裏、首のあたりをつままれるのが好き

（その９）人の足にくっついて眠るのが好き

旧前田侯爵邸・洋館（駒場公園内）

 

 

 

 

 

 

旧前田侯爵邸・和館（駒場公園内）

日本民藝館近くの駒場公園を散策。

旧前田侯爵邸の和館である。

日本民藝館・西館

本館の前にあるのが西館。

西館は旧柳宗悦邸。

栃木県から移築されてきたものだという。

閉館日であったため、中には入っていない。

日本民藝館

日本民藝館に、『柳宗理の見てきたもの』という展示会を見に行った。

筆者は柳宗理のデザインに興味はない。

また、柳宗悦、柳田国男らが主導した「民芸」運動については一時期、興味を覚えたものの、最近では覚めた。

さて展示物はというと、宗理が遺贈した濱田庄司の茶碗等を除くと、エスニックな品々が主流であった。

それらの展示物は、ファインアートとは異なる、生活・民族・民俗・伝統・土着宗教等の持つ素朴さ、力強さが認められるものの、民芸品～土産物と紙一重の隔たりであり、それぞれの評価は各人の好みに帰す。

 

 

※館内は撮影禁止です。

猫の不思議（４～６）

（その４）前脚をちょっと曲げるしぐさが可愛い

（その５）紐に異常に執着する

 

（その６）撫でられるのが好きなのだが、場所は決まってイランの敷物の上

猫の不思議（１～３）

（その１）新聞を読んでいると新聞紙の上に上り込んで、 得意そうな顔をする

 

 

（その２）必ずしも寝やすいところで寝るわけではない

 

 

 

（その３）アニエス・ベーのトートバッグにラブラブ

 



人力車が前を行く

@Yanaka

 

お彼岸は谷中が最もにぎわいを見せる時節。

 

 

お墓参りの人はもとより、連休を利用した観光客の数も増加する。

 

 

人力車にとっては、稼ぎ時。

台風が過ぎた

大型台風が日本列島を直撃。

被災された方に対し、心よりお見舞い申し上げます。

幸い筆者が住む東京は、それほどの被害はなかったようだ。

台風が過ぎ去ったあとの夕焼空がきれい。

学生時代の友人たちが、

谷中のビアパブイシイに来てくれた。

大学の１年の時に知り合い、以来、何十年も付き合ってきた。

不思議な縁だ。

「慶事」便乗型資本主義――もうひとつのショック・ドクトリン

ショック・ドクトリンという言葉がある。カナダのジャーナリスト、作家、活動家であるナオミ・クラインが提唱した概念だ。「惨事便乗型資本主義」と同義だ。大雑把に言えば、戦争、津波やハリケーンのような自然災害、政変などの危機につけこんで、あるいはそれを意識的に招いて、人びとが茫然自失から覚める前に、およそ不可能と思われた過激な市場主義経済改革を強行することを言う。アメリカとグローバル企業が用いる「ショック療法」だ。

このたびの２０２０年東京オリンピック開催決定の後、安倍政権及びマスメディアが継続して敢行している大衆コントロールは、「惨事便乗型」ならぬ「慶事便乗型」と呼んで間違いなかろう。目的はもちろん、「フクシマ隠し」「被災地隠し」だ。

まず驚いたのが、８日のＩＯＣ総会プレゼンテーションにおける安倍総理の福島第一原発の汚染水問題に関する発言。安倍は、「状況はコントロールされていると私が保証します。汚染水の影響は原発の港湾内の ０．３平方キロメートルの範囲内で『完全に』ブロックされています」と笑顔で語った。さらに、安倍は、「健康問題については、今までも現在も将来も全く問題ない」と強調した。

嘘はいけない、と、親は子供に教えるのが一般的だ。一国の首相が、世界が注目する国際的団体の総会において、大嘘をついた。安倍がブロックしていると言及した「０．３平方キロメートル」とは、防波堤の内側の部分。しかし、この港湾内の海には現在も地下水を通じて汚染水が漏れ続けていて、外の海への流出を完全に防ぐことはできていない。また、港湾の外側の海にもタンクから漏れ出した高濃度の汚染水の一部が流出したとみられる。汚染水については、国も東電も完全にはコントロールできていない。汚染水ばかりではない。そもそも、日本政府も当事者である東京電力も、地震と津波で破壊された福島第一原発をコントロールできていない。

そればかりではない。日本のマスコミは、オリンピック東京開催決定を境に、汚染水問題を報道しなくなった。逆に彼らは、安倍のＩＯＣ総会発言～オリンピック開催決定の喧騒的報道で日本国中を「盛り上げ」、２０２０年に向けて日本がバラ色の未来を切り開くかのような情報を垂れ流し続けている。安倍政権は、オリンピック東京開催決定を契機にして、日本のマスメディアを駆使して、「フクシマ」が収束したかのような幻想を日本国民に植え付けることに成功しつつある。

オリンピック開催決定にいちゃもんをつける言論人はマスメディアから排除され、実質的発言権を失っている。前回の当コラムにて書いたように、オリンピックの最大の受益者の一人が、広告料収入等の増大で潤うマスメディア業界。そのため、マスメディアは、安倍のメディアコントロールに自ら加担し、オリンピック東京開催の名の下に「フクシマ隠し」「被災地隠し」に奔走している。

東京を中心としたインフラ整備や競技場、選手村の建設がオリンピック開催までの７年間で完成することができるのならば、なぜ、被災地は被災後２年半が経過した今なお復興の目途が立たないのか。ガレキの処理に時間がかかったなどというのは方便。

大資本の利益追及を代行する役所にとっては、被災地よりも「東京」への投資の方が確実かつ短期間で回収が見込めるばかりか、リターンが大きいからだ。さらに中央の役人にとっては、被災地に関わってしんどい思いをするよりも、東京オリンピック開催にかかわる方が楽で得になることが多いからだ。 マスメディアにとっては、被災地報道よりも東京オリンピックにまつわる番組や特集のほうが広告料収入に結びつきやすいからだ。大資本を後ろ盾にした安倍政権にとっては、被災地復興に地道に取り組むよりも、東京オリンピックでリーダーシップを見せたほうが支持率を得やすいからだ。

こうして、「フクシマ」「被災地」はマスメディアの「無視する力」によって、人々の記憶から消去されつつある。安倍のＩＯＣ総会プレゼンテーションの発言が、オリンピック東京開催決定によって、実質的な「原発収束宣言」となりつつある。

この先、アベノミックスは「慶事便乗型資本主義」と合体して、大衆の暮らしを破壊すべく猛威を振るうことになるだろう。

２０２０年オリンピック東京招致に反対する

２０２０年夏のオリンピック等（以下「五輪等」と略記）の東京招致を進める東京招致委員会の暴走が止まらない。もちろん東京招致委員会の背後には、東京開催によって大儲けが期待できる安倍政権、大資本、役所、東京都知事、大マスコミが控えている。大マスコミが五輪等開催の最大の受益者の一つであるため、五輪等招致の是非に係る国民的議論が封殺されてしまっている。大マスコミによって、五輪等招致が日本国民の総意であるかのような空気が、いつのまにかつくられてしまっている。その顕著な事例が、皇室の政治利用の問題だろう。

アルゼンチンで開かれる、２０２０年夏の五輪等開催都市を決めるＩＯＣ総会に高円宮妃の久子さま出席される。宮内庁の風岡長官は総理大臣官邸などから出席の要請があったとしたうえで、「招致活動とみられるのではないかとの懸念も持ったが、やむをえないと判断したもので苦渋の決断だった。天皇、皇后両陛下も案じられているのではないかと拝察した」と述べた。これを受けた菅官房長官は、閣議のあとの記者会見で、高円宮妃の久子さまが、２０２０年夏の五輪等開催都市を決めるＩＯＣ＝国際オリンピック委員会の総会に出席されることについて、皇室の政治利用にはあたらないという認識を示した。

五輪招致活動は政治的テーマ。その理由は、(1)国内において、五輪等開催を望む勢力と望まない勢力が対立していること、(2)招致活動は国際間の利害の対立そのものであること――である。だが先述のとおり、(1)については、マスコミが、国民的議論について報道しないため、大衆が招致における対立の図式を理解することを阻んでいる。

この時期に高円宮妃の久子さまがＩＯＣ総会に出席されることは、招致活動＝政治活動の一環であることは明らか。であるから、当然、政治活動として皇室が利用されたことになる。

さて、筆者は東京五輪等招致に大反対である。その理由は以下のとおり。

1. 東京五輪等招致は、被災地復興を推進するかのように報じられているが、筆者は五輪等開催がそれを阻害すると考えるから
2. 日本の最重要課題は、五輪等開催ではなく、福島第一原発事故の一日も早い収束であると考えるから
3. 日本国における地震活動の活発化、気象変動等の災害リスクが五輪等開催まで改善する保証はまったくないと考えるから
4. スポーツ団体における暴力問題、セクハラ問題の多発で明らかなように、日本のスポーツ風土の歪みが今後も是正される見込みがないと考えるから。換言すれば、日本のスポーツ界には、スポーツの祭典を開催する資格がない。

１、２も根本は同じである。繰り返すが、五輪等開催で利益を得るのは大都市東京を拠点とする大資本、大マスコミとそれに紐付けられた政治家・公務員であって、3.11の被災者ではない。福島第一原発事故による汚染水問題など、解決のめどが立たない問題が山積しているいま、「フクシマ」が「オリンピック」に優先すると考えることのほうが自然であり、日本国の総資源を「フクシマ」の収束に向けて集中しなければならない。このことに議論の余地はまったくない。

東京で五輪等が開催され、ホームの利を生かして日本人アスリートがメダルを多数獲得したとしても、そのことが被災地の実質的な復興推進にはつながらない。被災地からみれば、東京五輪等は遠い彼方の「夢物語」の一つに過ぎない。

３については、南海トラフ大地震である。政府の地震調査委員会が発表した「今後数１０年以内にＭ８以上の南海トラフ大地震がやってくる確率」は、▽今後５０年以内に９０%以上、▽今後３０年以内に６０~７０%、▽今後２０年以内に４０~５０%、▽今後１０年以内に２０%程度――となっている。２０２０年五輪開催は、１０年以内であるから、２０％程度の確率でＭ８以上の大地震が起こることになるかもしれない。

それだけではない。3.11の大地震・大津波の震源である東北地方太平洋沖海底、すなわち、太平洋プレートと北アメリカプレートの境界域（日本海溝付近）における海溝の不安定さは、引き続き、同地域において大規模地震を引き起こす可能性を残している。

４については、当コラムで何度も書いたことであるが、繰り返せば、日本帝国軍隊の悪しき伝統が戦後、スポーツ界において、生き続けたということだろう。とりわけ、学生スポーツ（体育会）及び日本の武道をルーツとするスポーツ団体がその巣窟であった。さらに、高校野球に代表される、スポーツ有名校の存在も無視できない。スポーツを学校の経営戦略とすることによる弊害が勝利優先主義であり、そのため学校をあげて暴力を容認する傾向が是正されない。

以上を根拠として、筆者は、２０２０年オリンピック等の東京招致に反対する。

９月になっても暑さが続く

玄関の大理石の上がお気に入り

そんなわけで、猫たちもぐったり状態。

家の中で風がよく通る場所を求めて、昼寝をしています。

わが家の猫は、冷房の効いている部屋が好きではないようです。

さて、恒例の９月の体重測定を記録します。

Ｚａｚｉｅ：４．２㎏

Ｎｉｃｏ：６．１㎏

二匹とも、先月に比して、＋１００ｇ

誤差の範囲でしょうか。

Cafe & Bar

Petticoat Lane  @Sendagi

Petticoat Lane @Sendagi

Hidamari, @Nedu

谷川健一さん逝く

またまた訃報。日本民俗学会の巨星の一人が逝ってしまった。谷川健一さんだ。谷川さんは雑誌『太陽』の編集長を経て、独自に民俗学を研究し、確立したひとだ。アカデミズムに属さない、在野の学者だ。沖縄論、日本の地名研究、物部氏論、東北論、製鉄技術を担った部族のこと・・・などなど、柳田・折口民俗学を継承しつつも、独自に発展させたことで知られている。

筆者は、谷川さんに特別の思いを持っている。筆者がマイナーな情報誌の編集長をしていたとき、谷川さんが主宰する地名研究所（「地名」を守る会）のイベントについて取材したことがあった。事務局への取材後、谷川さんから筆者に、「会いたい」という連絡があった。筆者は喜んで、川崎の地名研究所を再度訪れた。そのとき、谷川さんは、「祭り」の本質について独自の見解を滔々と述べられた。筆者はそのインタビュー記事を後日特集としてまとめ、雑誌に掲載した。

それだけの関係だったけれど、そのときの谷川さんの優しい語り口を忘れたことがない。

サイン盗みに「カット打法」－－ここまでやるか甲子園

２０１３夏の甲子園大会（全国高校生野球大会）が終わった。毎年、筆者は甲子園大会開催期間になると、憂鬱になる。その理由は簡単、偽善であるから。

今年も信じられないような報道があって驚いた。１つは、花巻東高校による、二塁走者の捕手のサイン盗み。これはプロ野球でも違反行為として禁止されている。

２つ目も花巻東高校の千葉翔太外野手（３年）による「カット打法」とかで、打者が打てない投球をハーフスイング、もしくはバントでファウルにしてねばり、相手投手にたくさん球数を投げさせ、四球等で出塁するというもの。これは高校野球特別規則で違反と規定されている。３つ目は、相変わらず、投手の投球数過多問題だ。

残念ながら、筆者は前出の２プレーを見ていないので、よって当コメントは報道に基づくものである。誤りがあればご指摘をお願いしたい。

まずサイン盗みについてだが、驚いたことに、主催者（新聞社等）をはじめ、テレビ、新聞が管見の限り、このことを一切報道しない。サイン盗みがあった試合の審判も、試合後の高野連も、このことを問題としなかった。つまり「なかったこと」にして葬った。そりゃそうだろう、甲子園は「聖地」にして、球児たちは「無辜」で「純真」な野球少年、サイン盗みをするような「悪い子」であるはずがない、というわけか。

「カット打法」については、議論が噴出している。花巻東は２回戦から出場し、９－５で彦根東に勝利。続く３回戦は、好投手・安楽を擁する済美に７－６で勝利した。千葉翔太が行った「カット打法」が安楽攻略に一役買った面もあった。さらに、準々決勝に進んだ花巻東は鳴門に５－４で勝ち準決勝に進んだ。千葉翔太は鳴門戦ではファウルで粘りに粘って５打席全出塁。相手投手に４１球も投げさせた。

ところが準々決勝・鳴門戦後に異例の確認を行った大会本部は、千葉の「カット打法」に対して、「特別ルール違反につき、やらないように」を旨とする「お達し」を出した。そのため、千葉は「カット打法」を封印した。案の定、準決勝、花巻東は延岡学園に０－２で負け、大会から姿を消した。「カット打法」がＮＧとなった千葉翔太は、この試合４打数無安打。

千葉擁護派は、予選～準々決勝までＯＫなのに、なんで準決勝からＮＧなのか、と主張しているらしい。確かに、予選から３回戦までＯＫとしたのは、主審のミスジャッジ。千葉擁護派は、千葉翔太の「カット打法」を打撃技術とむしろ賞賛した。予選段階から主審が即座に特別ルール違反を適用、千葉にＮＧを宣告しておけば、こんな見苦しい議論を呼ばなかったものをという主張だ。この主張は一見正しいように思えるが、果たしてそうだろうか。

筆者は千葉翔太の「カット打法」は野球（スポーツ）の本質に外れる行為なので、特別ルールを適用するまでもなく、やってはいけない打法だと解釈する。筆者は野球の本質について、投手は全力で投げ、打者はそれを全力で打ち、走ることだと考える。野手はきた球を全力で捕球し、走者を刺すために全力で塁に送球することだと思っている。だから、筆者は犠牲バントを好まない。犠牲バントは、高校生ではなく、職業野球業界において、目先の「一勝」を稼ぐために行う非常手段だと考えている。

高校生のスポーツの目的は、目先の「一勝」ではない。大会開催の趣旨も、大会を通じて、高校生のスポーツ能力を高めることだと勝手に確信している。相手投手に投球数を多く投げさせ、疲れさせて勝つという戦術もある。だが、そのような戦術をもって高校野球においての勝利を目的とするのならば、そのような戦術を指示する監督も、それに従う選手も、野球（スポーツ）をやめたほうがいい。スポーツの本質から外れた、偏屈な勝利至上主義が、いったい、だれのためになるというのだ。

日本人の野球観戦には、自己犠牲を好む傾向を否定できない。犠牲バント、故意死球、球数無制限の先発完投、連投に次ぐ連投等がそれを象徴する。組織のために自分が犠牲になる、それは国のために自分を犠牲にした、アジア太平洋戦争の皇軍の精神性へとつながっている。８月中旬、高校生の野球大会は、なぜか、敗戦間近の学徒出陣に重なるイメージが拭えない。夏の炎天下、郷土を背負った「無辜」な若者が、●●のために一生懸命汗を流し、ひいては己を犠牲にして闘う姿――日本国民はその姿――に、いったい何を重ね合わせようとしているのか。

甲子園大会の無謬性を強調するマスメディアは、意図的ではないのかもしれないが、人々の心情と甲子園大会の何かへの重ね合わせに協力的以上の役割を果たしている。それをナショナリズムと表現してしまえば、あまりにも薄っぺらすぎる、ではいったいそれをなんと表現すれば・・・

昭和の歌姫

加藤和彦（６２歳没）、尾崎紀世彦（６９歳没）、そして藤圭子（６２歳没）・・・筆者が若いころ大スターだった歌手が、６０代でこの世を去っていった。うち、加藤と藤は自死による。

彼らの全盛期――時代は高度成長期、時代がそして人々が、豊かさに向けて疾走していたときだった。歌手はその希望を、そして不安を、あるいは呪いを歌った。

この３人の歌手はそれぞれ個性的だったし、それぞれ役割を分担していた。加藤は当時の若者の心情を素直に歌い、尾崎は日本のＰＯＰＳを洋風に完成させてみせた。そして、藤は、演歌を「怨歌」たらしめた。

芸能界においては、人間そのものが商品だ。商品（レコード・ＣＤ等）を売るためばかりではない、ライブのチケットを完売し、ＴＶ・雑誌等の媒体露出度を上げるためには、歌手の人間的部分（＝個性）を捏造することも常識の範囲だ。貧しい少女時代、暗い生活を背負い、豊かさの裏側に潜む闇の世界から突然やってきた歌姫・・・そんなイメージ設定で若手女性演歌歌手を売り出すこともあっただろう。藤圭子はそんなイメージ・コンセプトに基づき、売り出された「歌手」だったかもしれないし、事実そのとおりの「歌手」だったかもしれない。無数の消費者のなかの一人にすぎない筆者には、藤、尾崎、加藤の本当の顔を知るよしもない。

筆者はそういう芸能界のあり方が正しくないとは思わない。人々が望むものが「良い商品」である限り、芸能（エンターテインメント）界がそうであっていけないはずがない。エンターテインメント業者が芸術的価値よりも、売れる（支持される）価値を求めて悪いはずがない。だから、３人が犠牲者だとは思わない。人が死ぬのは、死因のいかんを問わず、神が決定する。

改めて偉大な３人の芸能人に　合掌

『(株)貧困大国アメリカ』

●堤未果[著]　●岩波新書　●７６０円＋税

はじめにことわっておく。筆者はアメリカに長期間滞在した経験がない。アメリカ社会の研究者でもない。つまり、本書の内容を検証する力量がない。だから本稿は、著者（堤未果）が本書に書きとどめた事例等について、事実として受け止めたうえでの内容となっている。筆者がそう考える根拠は、著者（堤未果）の前作、前前作である『貧困大国アメリカ』『貧困大国アメリカⅡ』に対して、同書の記述内容に係る反論が（管見の限りだが）なかったことによる。それどころか、前前作は「日本エッセイストクラブ大賞」「新書大賞２００９」を受賞した。つまり、日本のジャーナリズム・出版業界・アメリカ研究者等が、著者（堤未果）のルポ内容を事実として認定したと考えられる。むしろ、筆者としては、アメリカ社会研究者、アメリカ経済称賛者等から、本書に係る反論・反証を聞きたいと思っている。これらのことも管見の限り、行われていないように思われる。

●アメリカは変わった

本年７月１８日、財政破綻した米中西部ミシガン州デトロイト市が連邦破産法第９条の適用を申請した。本書第４章（「切り売りされる公共サービス」）にも、破綻申請直前のデトロイト市の荒廃ぶりが紹介されている。本書によると、“全米の自治体の９割は、５年以内破綻する”状況にあるというから、デトロイトの破綻申請は特別な事件ではないのかもしれないが、筆者にとっては衝撃的な出来事だった。

筆者の年代の者にとってデトロイトは、「繁栄するアメリカ」を最も象徴する都市の１つだった。ビッグ３と呼ばれる自動車メーカーが本社を構え、全米一ともいわれた組織力を誇る全米自動車労働組合（UAW）の本部もここにある。デトロイトから始まった自動車のベルトコンベア方式による生産様式と労働形態はフォーディズムと呼ばれているが、もちろんそれは、この街に誕生した自動車メーカーであるフォード社に由来する。フォーディズムは、高度成長を支える大量生産・大量消費の代名詞でもある。そのデトロイト市が財政破綻したということは、アメリカが（以前の）アメリカでなくなったことを認識するに余りある出来事ではないか。

●コーポラティズムが今日のアメリカを支配する

フォーディズムを“卒業”したアメリカが行き着いた産業（ビジネス）モデルこそが、コーポラティズムにほかならない。アメリカは規制緩和、自由競争を旨とした、新自由主義、新市場主義の国だと言われる。日本でもテレビに登場するアメリカ寄りの経済学者や政治家が、アメリカを範とする規制緩和を提唱し、公正な競争による日本（経済）の活性化を目指すことを力説するシーンがしばしば見られる。そのような“アメリカかぶれ”たちは、アメリカの実体が見えていない者か、見えていても敢えてアメリカの神話を語ることで利益を得ている者のどちらかだろう。

コーポラティズムとは何かについて、大雑把に整理しておこう。

いま世界で進行している出来事は、単なる新自由主義や社会主義を超えた、ポスト資本主義の新しい枠組み、「コーポラティズム」（政治と企業の癒着主義）にほかならない。（略）
グローバリゼーションと技術革命によって、・・・無国籍化した顔のない「１％」とその他の「９９％」という二極化が、いま世界中に広がっている。
巨大化して法の縛りが邪魔になった多国籍企業は、やがて効率化と拝金主義を公共に持ち込み、国民の税金である公的予算を民間企業に移譲する新しい形態へと進化した。ロビイスト集団が、クライアントである食産複合体、医産複合体、軍産複合体、刑産複合体、教産複合体、石油、メディア、金融などの業界代理として政府関係者に働きかけ、献金や天下りと引きかえに、企業寄りの法改正で、“障害”を取り除いてゆく。
コーポラティズムの最大の特徴は、国民の主権が軍事力や暴力ではなく、不適切な形で政治と癒着した企業群によって、合法的に奪われることだろう。（Ｐ２７４）

本書にはコーポラティズムに基づいて、多国籍企業がアメリカ政府に働きかけた規制緩和及び規制の数々の「成果」事例が紹介されている。たとえば、遺伝子組み換え作物（ＧＭ作物）に関する法規制をアメリカ国内において換骨奪胎させる手口だ。開発企業を守るため、規制緩和と称して、ＧＭ作物の表示義務を撤廃する一方、一般の科学者がＧＭ種子を実験に使用することですら、特許法を盾に許可されない。開発企業に不利な表示義務は、規制緩和の名の下に撤廃され、また、開発企業にとって不利となる実験行為等は、特許という法規制によって守られる。消費者の選択する権利は規制緩和によって奪われ、ＧＭ作物の安全性を解明しようとする科学的行為は特許法という合法によって阻止される。これがアメリカ流の「新自由主義」の実態だ。どこに「自由」があるというのだ。

多国籍企業はアメリカ国内を合法的に支配したのち、アメリカ方式をグローバルスタンダードと称し、世界進出を企てる。それがコーポラティズムの進化の図式だ。

●コーポラティズムの恐怖はＴＰＰとともに日本に押し寄せる

先の参院選では、日本のＴＰＰ（環太平洋戦略的経済連携協定）参加について論議が盛んだった。参院選でＴＰＰ推進派の安倍政権が信任され日本のＴＰＰ参加は既定路線となり、いま日本政府は、参加に向けた具体的作業に入っているところだ。

ＴＰＰの恐怖は、多国籍企業がアメリカ政府に働きかけてつくりあげたアメリカの法制度のほうが、参加国の国内法に優先することだ。先述したとおり、ＧＭ作物の表示義務は、アメリカにはない。日本がＴＰＰに参加した時点で、アメリカから日本に輸入されたＧＭ作物は、日本の市場で表示のないまま、国内産と同様に販売されてしまう。

ＧＭ作物が人体にとって安全なのかそうでないかは、現時点で科学的に証明できないという。安全かもしれないし、長期にわたり摂取し続けることによって人体に害が生じるかもしれない。それはそれでいい。重要なのは、消費者がＧＭ作物に係る選択権をもつことだ。ＧＭ作物だっていいよ、という消費者はそれを買い、ＧＭ作物は危険だと感じる消費者は買わない、という単純な自由だ。ところが、ＴＰＰ参加国の消費者から、そのような選択権を奪うのがコーポラティズムなのだ。

もう一つの恐怖は、ＴＰＰに先立ってアメリカとそのほかの国の２国間で交わされたＦＴＡ（自由貿易協定）のなかのＩＳＤ（Investor-State Dispute Settlement）条項がＴＰＰにおいても適用されることだ。

これ（＝ＩＳＤ条項）はたとえば韓国に投資したアメリカの投資家や企業が、韓国の国内政策によって経済的に損害を被るかその恐れがある際に、世界銀行傘下の国際投資紛争仲裁センターに提訴できるという内容だ。世界銀行はアメリカ支配が最も強く、裁判は密室で行われ上訴は不可、そして判決の基準は公益ではなく、「投資家にとって不利益があったかどうか」になる。（Ｐ１６０）

アメリカがＴＰＰを積極的に推進しようとする背景には、世界最大規模の市場であるＥＣ内においては、アメリカを本籍とする多国籍企業が思うとおりの経済活動ができない実態があるためではないか。ＥＣは、社民主義の伝統が根強く、アジア・太平洋地域よりも厳しい経済規制をしいている。アメリカ政府は、人口増及び経済成長を続けるものの、ＥＣに比べて社会の成熟度が低いアジア・太平洋圏の経済支配を狙って、ＴＰＰを梃にした外交を展開しようとしているように思える。そのことは無論、多国籍企業の意に沿ったものだ。ＴＰＰの恐怖はそこにもある。

三番目の恐怖は、マスメディアの沈黙だ。これは日本におけるＴＰＰ参加問題においても同様の機運が形成されたので、記憶に新しい事柄だろう。“ＴＰＰはわからないことだらけです”“ＴＰＰ交渉は外部に情報を漏らしてはならないことになっています”等々の言説が、日本のテレビに登場する経済学者、学識経験者、「ジャーナリスト」と称する人々からまことしやかに語られたものだ。

オバマ大統領は今回新しく、議会の承認が不要なＵＳＤＡ（合衆国農務省）直属機関である食糧農業国立研究所を政府内に設立、所長にはモンサント社が出資するダンフォース・プラント科学センターのセンター長だったロジャー・ビーチを指名した。ビーチは大統領選挙の際、オバマ陣営の選挙資金に大きく貢献した一人だ。
ＴＰＰ交渉における要職である、ＵＳＴＲ（合衆国通商代表部）農業交渉主任には、以前クリントン政権下のＵＳＤＡでバイオテクノロジーを推進したイスラム・シディキが任命された。彼は世界の農薬市場の四分の三を占めるモンサント他五社を代表するロビー団体「クロップ・ライフ・アメリカ」の副社長でもある。
ＵＳＤＡ総合担当弁護士にはラモーナ・ロメロ。モンサント社についで世界トップの農薬・種子企業デュポン社の元顧問弁護士だ。
最高裁判所の裁判官には、ＧＭ小麦アルファルファと有機農家が戦った訴訟で、モンサント社側の弁護士を務めたエレナ・カーデンが選ばれた。
モンサント社といくつもの共同事業を進めるバイオテクノロジー研究の「ビル＆メリンダ・ゲイツ財団」で農業開発管理者だったラジプ・シャアは、オバマ大統領によってＵＳＤＡ教育研究所次官に指名されている。（Ｐ８１～８２）

「ＴＰＰのことはわからない」のではない。本書のこのくだりを読めば、多少の想像力を働かすまでもなく、ＴＰＰとは、アメリカを本籍とするバイオ関連の多国籍企業による、世界的規模の農業・穀物支配戦略の一環であることが明白となろう。ではなぜ、日本のマスメディアは、このくらいのアメリカ政府のＴＰＰシフト人事について報道しないのだろうか。

その回答をする前に、アメリカ国内においても、政府と業界の癒着が国民に知らされてこなかった経緯があるという。

「レーガン政権のＥＰＡ（合衆国環境保護庁）長官とＦＤＡ（合衆国食品医薬品局）長官は、どちらもモンサント社の役員でしたし、ブッシュ政権のアン・ベネマン農務長官は元バイオ企業役員でした。クリントン政権の通商代表は元モンサント社の役員、内政アドバイザーとＦＤＡ局局長代理はその後モンサント社の役員と子会社役員にそれぞれ就任しています。こうして挙げていけばきりがありませんが、アメリカの食に関する規制緩和が、信じられないようなスピードで進められていった背景には、こうした政府と業界の癒着があったのです」
「国民はこうした変化に気がついていたのでしょうか」
「・・・未だに多くの国民は、こうした事実を知りません。彼らにとって、ＦＤＡやＥＰＡ、ＵＳＤＡ神話は、まだ強固なままなのです」
「それはどんなイメージですか」
「自分たちの食の安全や、環境と農業を誠実に守ってくれる政府の専門機関。ＦＤＡはアメリカ国民にとって最も信頼される機関の一つだと言われ、諸外国からも信用されています。近年大きなブームとなっているオーガニック食品は、ＵＳＤＡの認証ラベルがひとつの安心めやすになっていますからね」
かつてリンカーン大統領は、国民のいのちの元である食を守る「人民の省」としてＵＳＤＡを設立した。そのイメージは、今も消えていないのだ。
「こうなった原因はどこにあると思われますか」
「独占禁止法の規制緩和と寡占化で企業規模が大きくなりすぎたこと、そこに１９９９年の〈グラススティーガル法（金融規制法）〉撤廃が想像を超えた儲け方を可能にしてしまった。勝ち組になったウォール街と企業がタッグを組んで、途方もない資金力でマスコミや政府を買うようになってしまったのです」
「国民の多くが知らないうちにですか」
「大半は何が起こっているのかさっぱりわかっていないでしょう。国民が法律そのものに関心をまったく払わないことに加えて、企業はその資金力で政府だけでなく、必ずマスコミも一緒に押さえるからです。こうすれば国民に気づかれずに都合のいい法改正を行える。一日の平均視聴時間が８時間以上のテレビ社会アメリカでは、国民の思考は番組制作者が形成するのです」（Ｐ８３～８４）

前出のとおり、アメリカは変わった――にもかかわらず、アメリカ国民はそのことを知らない。そして、アメリカで起こったことが、いま日本に起こりつつある。もちろん、日本国民もそのことに気づくことがない。

●アメリカ二大政党制の幻想

アメリカの政治のあり方を根底的に変える出来事――「市民連合判決」があった。これは２０１０年１月、保守派主導の最高裁が出した「企業による選挙広告費の制限は言論の自由に反する」という違憲判決だ。これにより、アメリカでは企業献金の上限が事実上撤廃されたという。この判決は企業も有権者と同等に政治に意向を伝える権利があるという意味で「市民連合判決（Citizens United）」と呼ばれている（Ｐ２２６）。これによって利益団体は、候補者か対立候補を落とす広告費の名目で、無制限に政治献金ができるようになった。

テキサス州フォートワース在住の調査ジャーナリスト、アレン・クリフトンは、この判決は、８０年代から年々ぼやけてきていた二大政党の対立軸を、完全に消してしまうだろうと言う。「アメリカ国民にとっての選択肢は、大金持ちに買われた小さい政府か、大金持ちに買われた大きい政府か、という二者択一になりました」（Ｐ２２５～２２６）

市民連合判決後、大量の政治献金が堰を切ったようにじゃぶじゃぶと政界へ流れ始めた（Ｐ２３０）。２０１０年の中間選挙、２０１２年の大統領選および上下院選挙では総額６０億ドル（約６０００億円）というアメリカ史上最高記録を更新している。「選挙とは国の支配権をかけた効率の良い投資である」（政治学者トーマス・ファーガソン）となり、企業の意思表示が無制限に保護された結果、選挙は有力企業と、その意向を代表するコンサルタント、広告代理店、世論調査会社が演出する巨大な劇場となっていったという（Ｐ２３３）。

市民連合判決で最も潤ったのが言うまでもなく大手テレビ局だ。２００８年に５億ドル（約５００億円）だった選挙広告費は、２０１２年には８倍以上の４２億ドル（約４２００億円）に跳ね上がった。しかも、企業であっても個人であっても何億、何兆ドルでも無制限に集められ、集めた総額、寄付者の名前も一切公表しなくてよくなくなった。その仕組みを担保したのがスーパーＰＡＣ（特別政治活動委員会）だ。スーパーＰＡＣは、表向きは候補とは関係ない団体なので、ライバル候補者に対する根も葉もない醜悪なネガティブＣＭを流したとしても、候補者本人は自分とは一切関係ないと言えるという。つまりこうして、選挙は「なんでもあり」の劇場と化したわけだ。

さて、アメリカの「民主主義」を象徴するのが二大政党制と、国民の直接選挙による大統領選挙だ、と日本では信じられている。二大政党制は政権交代を即座に国民が選択できる合理的制度であり、大統領選挙は国民が自らの手でアメリカのトップを決めることができる、直接民主主義という最善手であると。日本でも、アメリカの二大政党制を参考とした、小選挙区制度が取り入れられた総選挙が１９９６年に行われ、その後、２００９年に民主党が自民党から政権を奪った。また、首相公選制度を要望する声は後を絶たない。ところが—

８０年代から加速した規制緩和と民営化、垂直統合、政府・企業間の回転ドア、ＡＬＥＣ（米国立法交流評議会）、そして市民連合判決といった動きが、アメリカを統治政治から金権政治へと変えていった。寡占化によって巨大化した多国籍企業は、立法府を買い、選挙を買い、マスメディアを買うことでさらに効率よくその規模を広げてゆく。
「最大の問題は、こうした動きが国民の知らないところでスピードを上げていることです」そう言うのは、２０１０年の中間選挙でカリフォルニア州の第三党から州議会議員に立候補したジル・スタインだ。
「大企業は吸収や合併を繰り返し巨大化するにつれ、無駄がなくシステマティックになってゆきます。この動きは年々加速しているにもかかわらず、あまりに洗練されているので国民の意識がついていけない。その時差をマスコミがさらに利用するのです」
「どんなふうに利用するのでしょうか」
「たとえば、選挙の時期になるたびに、マスコミはこの国にまだ二大政党制が機能しているかのようなイメージを振りまいてきました。保守対リベラル、共和党対民主党、赤い州対青い州、といった具合です。大衆は分かりやすい構図を好みますし、ＣＭも二つの対立軸を煽るように作られている。国民を高揚させるようにデザインされているのです」
「そのことの弊害とは何でしょうか」
「国民がマスコミと政治家によって見せられるイメージと、実際に起きていることのギャップの大きさです。２０１２年の大統領選挙では、「１％」の代表であるロムニーが金権政治の象徴で、オバマがその逆であるかのようなイメージが、テレビ画面を通じてリベラル派の間に広がりました。反ロムニー感情を煽られたリベラル派の多くは、あっという間に忘れてしまったのです。オバマ大統領が２００８年に就任した直後に、いったい国民の税金を何に使ったのかを」
２００８年、政治資金監視団体の「オープン・シークレット(Open Secrets.Org)」は、オバマ大統領が公的資金注入を実施した大手保険企業であるＡＩＧ社から、選挙の際に１０万４３３２ドル（約１０４３万円）の献金を受け取っていた事実を公表している。
「税金から１７３０億ドル（約１７兆円）もの公的資金を受けて経営破綻を逃れたＡＩＧは、その後幹部に１億６５００万ドル（約１６５億円）、従業員に２億３０００ドル（約２３０億円）のボーナスを支払い、国民の怒りを買いました。国内の失業率が１０％を超えているのに、救済金は一般市民や中小企業ではなく金融機関幹部に流れた。その行く先はオバマ大統領の選挙スポンサーリストとピッタリ合っているのです」
たしかに政治献金の内訳を見ると、当選後の政策と明らかにリンクしているのが分かる。２００８年のオバマへのトップ献金元リスト上位に並ぶのは大手金融機関だ。ＡＩＧ社が受け取った公的資金の半分が流れた同社の大株主で最大債権者のゴールドマン・サックスは、オバマ献金リストの第二位にいる。（Ｐ２３４～２３６）

アメリカの二大政党制は――繰り返し述べることになるが――マスメディア、とりわけ大手テレビ局がつくりあげたイメージの産物でしかない。民主党もしくは共和党のどちらの候補者が大統領になっても、多国籍企業、投資家・株主、一部のＩＴ企業といった「１％」の側の利益となる政策が遂行されるだけだ。

●アメリカという空虚なビークルが目指すもの

さらにいえば、アメリカという国家は、多国籍企業、金融業、投資家・株主、政治家、役人、ＩＴ企業という「１％」のために、そして、「９９％」を路上に置いたまま――走る、空虚なビークル（vehicle／乗り物）のようなものだとさえ言える。

金融業、投資家は莫大な資金というエネルギーを用意し、多国籍企業は車体もしくはエンジンのようなものか。政治家や役人はビークルの進行を阻害する障壁を規制緩和で取り除く一方、対向車や競争車に対しては規制によってそれらを排除する。ＩＴ企業はコンピュータを駆使してビークル運行の効率を高め、一直線に利益を目指せるようにナビゲートする。運転手は民主党でも共和党でもかまわない。どちらも政治献金で縛られたロボットなのだから。

ビークル「アメリカ号」は、まずアメリカ国内においてそのビジネスモデルを試行し、成功すると、さらに貪欲にグローバルな枠組みへと巨大化する。やがて、世界（市場）の半分以上がビークルと化す。その目的達成のため、「自由」「競争」「公正」「民主主義」「規制緩和」「市場主義」といった美辞麗句がメディアをつかって流され、イラク戦争、アフガニスタン戦争、ＦＴＡ、ＴＰＰが仕掛けられる。ビークルはだれにとがめられることなく、拝金主義、成果主義をまっとうし、ビークルの株主に対し利益還元を成し遂げる。

いま日本においても空虚なビークル「アベノミックス号」が走りだそうとしている。そのデザイン、仕様は、アメリカのそれと瓜二つだ。